環境保護
環境保護は、21世紀に生きるわたしたちに課された大きな課題と言えます。
環境破壊は、人類が自然環境に手を加えて生活の糧を得ている以上は避けて通れない問題ですが、その破壊の度合いが局所的で、自然修復される程度の規模であった時代には、特に環境保護の必要はありませんでした。しかし産業革命以降、人類が行う環境破壊が、自然の修復力を徐々に上回るようになり、20世紀後半に至っては、「オゾンホール」「地球温暖化」などといった、全世界的な問題に発展してしまいました。人類がこれまでに為してきた環境破壊の結果が、人類の生存を脅かすようになったのです。
環境保護は、人類が今後長きにわたって地球に住み続ける上で、必要不可欠な行為です。日本人であるわたしたちも、できるだけ環境を壊さないライフスタイルを心がけたいものですね。
金魚の飼育法
飼育用の金魚は、ペットショップなどで手に入りますが、どのように育てていったらいいのでしょうか。
金魚は基本的には飼いやすい丈夫な魚なのですが、金魚の飼育法がわからなかったがゆえに、死なせてしまうことが多々あります。
まず、金魚の飼育に最低限必要な器具としては、水槽（標準サイズ以上）、ろ過器、照明が挙げられます。これらはよく３点セットで、安く販売されています。砂利やサーモスタット、ヒーターなども準備しておくと良いでしょう。
金魚を金魚鉢などの小さい容器に入れて飼育するのは、じつは正しくありません。金魚のフンなどですぐに汚れてしまいますので特に注意が必要です。
また、金魚の飼育は、塩素の含まれた水道水の中ではできないので、中和剤を入れて塩素を抜きます。
金魚の水換えは、季節によっても異なりますが、週に１回程度で十分です。
餌については、最近では「金魚用」と書かれた混合飼料が市販されているのでお手軽です。
金魚は雑食性ですので、イトミミズ、アカムシ、パンくずなども食べます。
飼育の際の最も大切な注意点の一つが、「金魚にエサを与えすぎないこと」です。食べ残しの餌は水質を悪くし、金魚にとってマイナスです。
飼育法を正しく実践すれば、金魚は10年以上生きるもの。
長く飼育することができるように、日々のお世話をしてあげましょう。
化粧品の口コミ――ネットの場合
化粧品が口コミで広まることは昔からよくあることですが、近年は「ウェブ2.0」の広がりによって、ネット上で化粧品が口コミで広がるということも増えてきました。
化粧品に関する口コミサイトといったら、やはり「＠ｃｏｓｍｅ（アットコスメ）」でしょう。アットコスメは、株式会社アイスタイルが運営している化粧品情報サイト。このサイトの「クチコミランキング」は、ユーザーが投稿した化粧品に対する評価を集計したもの。化粧品のジャンル別に人気の商品を知ることができるだけでなく、それぞれの化粧品を使ってみたユーザーの感想も知ることができます。化粧品選びに悩んでいるときは、こうしたサイトの口コミ情報を参考にするのもいいのではないでしょうか。
とはいえ、化粧品の効果は、個人差が大きいもの。口コミ情報を参考にする際は、可能な限りサンプルを取り寄せて、自分に合うかどうかテストしてみることをオススメします。
化粧品メーカーの選び方
化粧品メーカーは、世界中に非常にたくさんあります。この状況は、古代からの多くの女性の美へのあこがれの結果と言えるでしょう。
日本においては、国内外の多くの有名化粧品メーカーの化粧品が売られています。店頭ではもちろん、ネットでも多くの化粧品メーカーの商品を購入でき、またそれだけでなく、多くの商品においてはサンプルを入手することもできます。
化粧品を選ぶにあたっては、必ずしも同じメーカーで統一する必要はなく、基本的には自分のニーズに合った製品を出しているメーカーの店舗で買えばいいでしょう。
ただし、化粧品の安全性にこだわる場合は、一つのメーカーに絞って選んだほうがいいかと思われます。というのは、化粧品の安全性に対する考え方や基準はメーカーによってまちまちだからです。特に無添加にこだわる方は、安全性が高いことで定評のあるメーカーの製品で統一すると安心でしょう。
会社設立後にする届出
会社設立後に、諸官庁に各種の届出が必要になります。届出が必要なのは、所轄の税務署、市区町村役場、県税事務所、労働基準監督署、ハローワーク、社会保険事務所です。
１.税務署への届出
会社設立から2ヶ月以内に「法人設立届出書」を提出します。税務署所定の用紙がありますので、必要事項を記入してください。届出書に添付する書類は、会社の登記謄本、定款のコピー、株主名簿か又は社員名簿、設立時の貸借対照表、本店所在地の略図などです。
給与を支払う従業員を雇う場合には、「給与支払事務所の開設届出書」を届け出ます。会社設立から1ヶ月以内に提出します。添付資料はいりません。
「青色申告の承認申請書」は、所得税の申告方法を申請するものです。税務上のメリットが大きいので手続きをすると良いでしょう。
「棚卸資産の評価方法の届出書」は、決算期ごとの商品の在庫をどのように評価するかを届け出る書類です。最初の事業年度の確定申告書の提出期限までに提出してください。
「減価償却資産の償却方法の届出書」は、資産価値が年々減っていくものをどのように評価するかを届け出る書類です。最初の事業年度の確定申告書の提出期限までに提出してください。
２.市町村役場・県税事務所への届出
東京23区内の場合は、「事業開始等申告書」を提出します。事業開始日から15日以内に提出してください。添付資料が必要です。
東京23区以外の都道府県は、「法人設立等申告書」を提出します。会社設立から1ヶ月以内に提出してください。添付書類が必要です。
３.労働基準監督署への届出
従業員を1人でも雇用した場合、労災保険（労働者災害補償保険）の適用が義務づけられます。従業員を雇用した次の日から10日以内に労災保険加入手続きをしてください。
４.ハローワークへの届出
従業員を1人でも雇用した場合、雇用保険の適用が義務づけられます。従業員を雇用した次の日から10日以内に雇用保険の加入手続きをしてください。労働基準監督署で提出した書類が必要になりますので、先に労働基準監督署で労災保険の手続きを済ませてからにしましょう。
５.社会保険事務所への届出
健康保険、介護保険、厚生年金の３つをまとめて社会保険と言います。すべての事業所で社会保険の加入が義務づけられていますので、必ず加入してください。提出の期限は特にありません。